「そろそろ、このマンションを売ろうかな」。設備の古さが気になったとき、家族の暮らしが変わったとき、これからのお金について考えたとき。住まいを見直すきっかけは、人それぞれです。
そんなとき、すぐに売却の準備を始める前に、少し時間を取って考えてみてほしいことがあります。それは、「今の自分にとって、マンションを売ることが本当によい選択なのか」ということです。
売却を考え始めたからといって、必ず売る必要はありません。リフォームして住み続ける、賃貸に出して所有を続ける、今は何も変えずに暮らす。ほかの方法を知ることで、自分に合う選択が見えてくることもあります。
これからの暮らしのために、何を変えたいのか。そして、何を大切に残したいのか。まずはそこから、ゆっくり考えてみましょう。
「売りたい」の奥にある、本当の理由を考える
マンションを売ることは、暮らしを変えるための一つの方法です。その方法が自分に合っているかを考えるには、売却を思い立った理由を、もう少し具体的にしてみる必要があります。
たとえば、「家が古くなったから」という理由。気になっているのは、浴室の掃除のしにくさでしょうか。キッチンの使い勝手でしょうか。それとも、建物全体の老朽化や、これからの修繕費でしょうか。同じ「古さ」でも、何が気になるのかによって、考えるべき選択肢は変わります。
「住み替えたい」という気持ちも同じです。通勤時間を短くしたいのか、子どもの独立で部屋を持て余しているのか、気分を変えて新しい場所で暮らしたいのか。自分の気持ちを、無理に一つの理由にまとめなくても構いません。
考えを整理するために、次のことを自分に問いかけてみてください。
- 今の暮らしで、いちばん困っていることは何だろう。
- その問題が解決したら、このマンションに住み続けたいだろうか。
- 住む場所を変えたいのか、それとも家を所有する負担を減らしたいのか。
- 今すぐ変える必要があるのか、少し時間をかけて考えられるのか。
特に考えておきたいのが、「困っていることが解決しても、売りたいと思うか」という問いです。設備を新しくすれば暮らしやすくなるなら、リフォームを調べる余地があります。一方、離れて暮らす家族の近くに移りたいのであれば、室内を直すだけでは希望はかなえられません。
また、今の住まいへの不満と一緒に、気に入っているところも思い浮かべてみましょう。買い物の便利さ、日当たり、慣れた生活動線、近所との付き合い。新しい住まいに求める条件を考えるときには、こうした今の暮らしのよさも比較に入れたいところです。
売却の理由を考えるのは、売らない理由を探すためではありません。自分が変えたいことをはっきりさせ、選んだ方法でそれが実現できるかを確かめるためです。
売らない方法を考えると、自分に合う選択が見えてくる
売却がよいかどうかは、売却だけを見ていても判断しきれません。別の方法を選んだら、どのような暮らしになるのかも考えてみましょう。
リフォームして、気に入っている暮らしを残す
立地や周辺環境に満足していて、不満が主に設備や内装にあるなら、リフォームして住み続ける方法があります。住まい全体を変えなくても、困っている部分を直すことで希望に近づけるか、見積もりを取りながら考えてみてください。
ただし、マンションには管理規約や構造による工事の制限があります。希望する間取りや設備の変更ができるとは限らないため、工事の可否は管理組合への確認に加え、建築士などの専門家に確認しましょう。[1]
また、室内を直しても、建物全体の状態や管理の課題は残ります。リフォーム費用だけで決めず、今後の修繕予定や費用負担も確認したうえで、「ここで暮らし続けたいか」を考えることが大切です。
賃貸に出して、所有を続ける
転勤などで住む場所を変える必要があっても、それだけで売却に決める必要はありません。将来戻りたい気持ちがあり、貸し出せる条件が整うなら、賃貸も比較の対象になります。
ただ、家賃収入があっても、管理費や修繕積立金、税金などの負担は続きます。空室の期間や設備の修繕費も見込んで考える必要があります。貸主には原則として住宅を使用するために必要な修繕を行う義務があるため、貸すことは、所有者としての役割を引き受け続ける選択でもあります。[2]
「住む場所を変えたい」人と、「不動産を持つ負担から離れたい」人では、賃貸という方法の受け止め方も違うはずです。収入だけでなく、その役割を今後も担いたいかを考えてみましょう。住宅ローン返済中なら、貸し出せる条件や手続きを借入先に確認することも必要です。[3]
今は売らず、そのまま住み続ける
売却以外の方法として、リフォームや賃貸のように何かを始めることだけを考える必要はありません。今の生活に大きな支障がなく、急ぐ事情もなければ、「今は住み続ける」という結論もあってよいのです。
たとえば、今後の家族構成や働き方がまだ決まっていないなら、それが見えてから住まいを選ぶという考え方があります。今の家で暮らしながら情報を集め、必要なときに改めて判断することもできます。
もちろん、住み続ける間も維持費はかかり、将来の売却価格は確定していません。それでも、費用を確認したうえで今の暮らしを選ぶのであれば、それは十分に考えた末の選択です。「売却を検討したのだから、何かを変えなければ」と思う必要はありません。

話を進める前に、売った後の自分の暮らしを思い描く
ほかの方法も考えたうえで売却に気持ちが向いてきたら、売った後の生活を具体的に思い描いてみましょう。
どこで、誰と、どのように暮らしたいのか。毎月の住居費はいくらまでにしたいのか。今の住まいを手放すことで解決することと、新しく負担することの両方を考えます。
資金が必要で売却する場合も、売却代金のすべてを自由に使えるわけではありません。住宅ローンの返済や売却の諸費用、必要に応じて税金が差し引かれます。さらに、次の住まいにもお金がかかります。「いくらで売れるか」と一緒に、「売った後に、必要なお金と住まいを確保できるか」を確認しましょう。税金の見込みや特例の適用については、税理士などの専門家に確認しましょう。
不動産会社への相談も、こうした判断材料を集めるために利用できます。ただ、「売却の相談」とだけ伝えると、売ることを前提に価格や販売方法を検討する話になり、自分が考えたいこととずれてしまうことがあります。
まだ迷っているなら、最初に「売ることが自分に合っているかを考えている段階です」と伝えてみてください。「貸す方法と比べたい」「今の家に住み続けることも考えている」と、迷っている内容も話して構いません。
査定額を知った後も、その場で結論を出す必要はありません。いったん持ち帰り、その金額で売った場合の暮らしと、売らなかった場合の暮らしを比べてみましょう。
売却後に「あの設備を直すだけでもよかったのでは」「今の地域に住み続けたかった」と感じる余地を、事前に考えておくことはできます。すべての不安をなくすことは難しくても、「ほかの方法も考えたうえで、自分はこれを選ぶ」と説明できるところまで、判断材料をそろえておきたいものです。
まとめ
マンション売却を考え始めたときこそ、売ることが自分に合っているのかを、じっくり考える時間を持ってみてください。売却することも、住み続けることも、大切なのは、その後の暮らしが自分の希望に合っているかどうかです。
一人では判断しにくい部分は、まだ迷っていることも含めて不動産会社に相談しましょう。このような売却前の相談にも、きちんと向き合ってくれる不動産会社を見つけることは、とても重要です。相談をしながら考え、最後に「自分にはこの方法がよい」と納得できる選択を目指していきましょう。
出典・参考資料
[1] マンションリフォーム推進協議会「できること、できないことを知りましょう」
https://www.repco.gr.jp/knowhow/dandori/dandori-detail-st1-04.html
[2] 国土交通省「賃貸住宅標準契約書について」
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/torikumi/keiyaku/kei01.html
[3] 住宅金融支援機構・フラット35「返済中に融資住宅を賃貸にしてもいいですか。」
https://jhffaq.jp/jhffaq/flat35/web/knowledge3149.html
※同資料はフラット35についての案内です。個別の住宅ローンの条件は借入先に確認してください。
[4] 大成有楽不動産販売「不動産売却時の手取り額」
https://www.ietan.jp/sell/ietanstyle/proceeds
税に関する参考:国税庁「No.3202 譲渡所得の計算のしかた(分離課税)」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/joto/3202.htm
